新築売戸建住宅 立川市 西砂町５丁目 (西武立川駅) 2階建 3LDK

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価格 3,380万円 間取り 3LDK
交通 西武拝島線 / 西武立川駅 徒歩20分
所在地 東京都立川市西砂町５丁目
築年月 2024年9月

 建物面積 92.32㎡ 土地面積 実測 120.33㎡
私道負担面積 252.30㎡ 共有持分 1/8

ポイント

駐車場２台分　南向き　外壁サイディング　バス１坪以上　24時間換気システム　バリアフリー　閑静な住宅街　設計住宅性能評価書あり　建設住宅性能評価書あり　長期優良住宅（耐震、省エネ性等高い）

  • 駐車場2台以上
  • 南向き
  • 閑静な住宅街
  • 都市ガス
  • システムキッチン
  • トイレ2ヶ所
  • 追焚き機能
  • 二世帯向き
  • 角地
  • モニター付インターホン

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    物件詳細情報

    交通 西武拝島線 / 西武立川駅 徒歩20分
    その他交通 -
    所在地 東京都立川市西砂町５丁目
    物件種目 新築売戸建住宅
    価格 3,380万円 借地期間・地代(月額) -（-）
    権利金 - 敷金/保証金 -／-
    維持費等 - その他一時金 -
    設備 カウンターキッチン　システムキッチン　全居室収納　ウォークインクローゼット　クローゼット　床下収納　モニタ付インターホン　ディンプルキー　ダブルロックドア　複層ガラス　食器洗浄乾燥機　浄水器　３口以上コンロ　浴室乾燥機　オートバス　追焚機能　シャワー付洗面化粧台　全居室フローリング　上水道　下水道　都市ガス　電気　温水洗浄便座　トイレ２ヶ所
    瑕疵保証 -
    瑕疵保険 -
    評価・証明書 ■長期優良住宅認定通知書
    あり
    備考

    主要採光面：南向き
    ハウジングスカイ三鷹店取り扱い物件です。
    「西武立川」駅徒歩20分。駐車2台可。食洗機・浴室乾燥機等充実設備。住宅性能評価書

    取得住宅。
    エネルギー消費性能 - 断熱性能 -
    目安光熱費 -
    建物名 立川市西砂町５丁目　新築戸建
    間取り(内訳) 3LDK 建物面積 92.32㎡
    土地面積 実測 120.33㎡ 私道負担面積 252.30㎡ 共有持分 1/8
    築年月 2024年9月 階建 2階建
    駐車場 有　無料 建物構造 木造
    土地権利 所有権 都市計画 市街化区域
    用途地域 １種低層 接道状況 南5.0m
    建ぺい率 40% 容積率 80%
    地目 宅地 地勢 -
    国土法届出 - セットバック -
    建築確認番号 R06SHC108815
    現況 完成済 引渡可能時期 即時
    仲介手数料 不要
    物件番号 1024240592 管理番号 11010000152039
    情報公開日 2024/06/25 次回更新予定日 2025/01/03

    ※「－」と表示されている項目については、情報提供会社にご確認ください。

    情報提供会社

    ハウジングスカイ(株)

    交通：
    ＪＲ中央本線／三鷹　徒歩5分
    住所：
    東京都武蔵野市西久保１丁目５－８　
    TEL：
    03-3430-8601
    FAX：
    0422-60-2867
    所属団体など：
    (公社)全日本不動産協会会員
    (公社)首都圏不動産公正取引協議会加盟
    取引態様：
    媒介
    免許番号：
    国土交通大臣免許（３）第８５７２号

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    • 仲介手数料について

      仲介手数料とは 売主と買主の契約の仲立ちを行う不動産会社に支払う報酬です。
      宅地建物取引業法等（法第46条・建設省告示第1552号他）により取引態様ごとに受け取ることのできる報酬の上限額が定められています。
      取引態様が「売主」の場合は不要です。
      「媒介（一般・専任・専属専任）」「仲介」の場合、売買代金を以下のように区分し、それぞれ定められた割合を乗じて得た金額の合計額が上限となります。

      200万円以下の金額 5.5％
      200万円を超え400万円以下の金額 4.4％
      400万円を超える金額 3.3％
      　 （建物に係る消費税額を除外した額）

      ※参考　簡易計算方式（算出した金額が上限額となります。）
      200万円を超え400万円以下の場合 4.4％+2.2万円
      400万円を超える場合 3.3％+6.6万円

      「代理」の場合、一つの取引において、上記仲介の計算方法により算出した金額の2倍以内が上限となります。

      ※「低廉な空家等」物件については、特例により上記上限額を超える場合があります。

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